2016/03/17(木)野球用のビール販売サーバーが新しくなった!人間工学に基づいたその名も「楽しょうサーバー」!

アサヒビール、デサント、ダイナミックスポーツ医学研究所共同で作成
 アサヒビールはデサント、ダイナミックスポーツ医学研究所(大阪市中央区)と共同で、人間工学に基づいた新たな背負い式たる生サーバー「楽しょうサーバー」を開発した。野球場のスタンドなどで、売り子が移動して生ビールを販売する際に用いる。
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 ビールの荷重を腰から上の位置に保つフレームを採用、肩周り近辺の着圧値を最大約2割、減らせる。プロ野球ペナントレースが始まる3月下旬から契約球場で300台を展開し、7月めどにさらに700台を追加。全国球場の売り子サーバー全部を新型に置き換える。サーバーは球場に貸し出し、外販はしない。背負ったビールを体に密着させる腰ベルトで荷重を支える。

 球場で売り子が販売するビールタンクは10リットル入りが主。満杯だと10キログラム超の重さになり、背負った状態で球場内の急勾配を上下することが女性スタッフの多い売り子の負担になっていた。楽しょうサーバーは体の熱を効率よく逃がすため、背中との接触面に温度調整素材も採用している。

2016/03/16(水)必殺技を商標登録!?何を考えているんだバンダイ!

バンダイが「必殺技」(ひっさつわざ)を商標として出願していることが分かった。同社は出願の意図などについてコメントしなかった。
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 特許庁の情報によると、出願は今年1月19日付(商願2016-005281)。区分はテレビゲーム機やトレーディングカードゲーム、スロットマシンや釣り具などを含む「28類」。

 出願の意図や狙いについて、同社は取材に対し「今後のビジネス戦略に関わることなので回答を控える」とした。

 必殺技は、「敵と戦う上で持ち合わせている技術、武器、技などのうちで最も有効な技のこと」(Wikipediaより)そもそも、元々はといえばずい分昔に出た小説である眠狂四郎の中に出てきた言葉である。
これを商標登録が出来ると思っているあたりバンダイはかなり質が悪いのではないだろうか。

多分そのうち却下されるのではと思う。

2016/03/15(火)日銀が金融政策決定会合で現状維持!その理由とは?

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◇当面はマイナス金利の効果と副作用を見極め

 日銀は15日の金融政策決定会合で、マイナス金利と国債の大量買い入れを柱とする大規模な金融緩和策を現状のまま維持することを賛成多数で決めた。年初から不安定だった金融市場が落ち着きを取り戻しつつあることも踏まえ、当面はマイナス金利の効果と副作用を見極める必要があると判断した。

 一方、景気判断については、これまでの「緩やかな回復を続けている」との表現から「基調としては緩やかな回復を続けている」と小幅に下方修正した。2014年4月以来、23カ月ぶりの下方修正。

 この日の会合では、短期国債などで運用する投資信託「MRF(マネー・リザーブ・ファンド)」の運用資産残高をマイナス金利の適用対象外とすることも決めた。MRFは証券口座の決済機能の役割を果たしているが、MRFが主に運用している短期国債などの利回りが低下し、元本割れのリスクが高まっていたため、証券業界がマイナス金利の適用除外とするよう求めていた。

2016/03/14(月)意外と皆知らない!ホワイトデーの真実!

3月14日、ホワイトデー…。
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2月14日のバレンタインデーと共に日本ではかなり有名な男性から女性へお返しをする日なのだが。
実はコレは日本の風習だということを知っているだろうか。
アメリカにはない、フランスにもない、ロシアにもドイツにも存在しないのだ。

日本でバレンタインデーが普及を始めた1970年台にこれまた菓子業界の陰謀でバレンタインデーにもらったらお返しで贈り物をするのはどうだろうかという形で菓子店が個々に独自の日を定めお返しの品を送ろうと宣伝販売するようになった所から始まっている。
また、様々な会社が「うちが元祖!ホワイトデーはうちが元祖!」と宣っているが、一応記録として残っているものでは1973年に不二家とエイワが協力しメルシーバレンタインキャンペーンを開催したとする新聞記事が読売新聞にのっていたらしい。

さて、今回はお返しする男性目線で話を進めていきたいと思う
大体の皆様気になっていることだと思うが、「バレンタインデーのお返しは三倍」などと聞いたことがあると思う。
…果たしてコレは真実なのだろうか。
実はコレは元々、女性誌に乗っていたもので「礼儀」とまで言及されていたらしい。
なので、よくあるゴシップに載っているものと同列に扱っても問題はない。

そもそも、三倍のお返し目当てで送ってくる女性は金しか見ていないような人間なので、安いものを返す必要はないが必要以上に高いものを送る必要はない。
今後もその女性と付き合っていくのなら高いものをわざわざプレゼントしなくてもいいだろう。
自分を見てくれる人間でないとどうせどこかで破局するだろう。

男気を見せるという意味では三倍の値段のものをプレゼントしても良いかもしれない。
まぁ、なんであれその女性が喜ぶものをプレゼントするのが一番だろう。
愛とは金額で決まるものではないのだ。

1970年台当初ではお返しの内容はビスケットやマシュマロ、キャンディーなどが主だったらしい事を考えると、そういうものをお返しとしてプレゼントするのも一手ではないだろうか。
知る人ぞ知る福岡市の老舗菓子屋「石村萬盛堂」がバレンタインデーに貰ったチョコをふわりとした優しさで返すという風にチョコマシュマロを売りだしたのがそもそも3月14日だったらしく、それの模倣店もたくさん出たという話も聞く。

その辺りを考えるとチョコマシュマロを送ってみるのも良いのではないだろうか。

そういえば、バレンタインデーは元になった人がいることを知っているだろうか。
キリスト教司祭だったウァレンティヌスという人物が兵士の婚姻が禁止されていたローマ帝国で秘密裏に結婚させ、王命に背いたとのことで処刑されたのだが、その処刑されたの日が当時女神・ユノの祝日であった2月14日。
王命に背いてまで結婚をさせたウァレンティヌスを神聖視し、キリスト教徒が祭日とし恋人たちの日になったというのがバレンタインが出来た一般論なのである。
ウァレンティヌスが訛ったりしてヴァレンタインになったわけなのだが…
勿論のことだがホワイトデーにそんな美談はない。
日本で白色は縁起がいいという理由でホワイトデーという名前がつけられたのだ。
まぁ、菓子屋同士での喧嘩が起きないように先手を打ったとも考えられるが、実際の思惑は知る由もない。

また最近ではシャンパンを贈るホワイトデーというのもあるそうだ。
いろいろな方法で販売促進をするものである。

また日本以外にもホワイトデーは無いわけではない。
日本の影響を受け、韓国や台湾、中国の一部でもホワイトデーは名前を変えて存在しているらしい。

2016/03/14(月)どんどんと消えていくそごう。そごう柏店が消えたその理由とは。

「ああ、ここもなくなってしまうのね」――。JR柏駅前にそびえる“思い出の場所”を前に、通りがかった年配の女性はそう嘆いた。
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 セブン&アイ・ホールディングス(HD)は3月8日、運営する西武旭川店(北海道)とそごう柏店(千葉県)の2つの百貨店について、2016年9月末に閉店すると発表した。好調なコンビニエンスストア事業とは対照的に苦戦する百貨店事業のリストラに踏み切り、経営改革のスピードを加速させる狙いだ。

 「グループの利益が最大の今だからこそ、構造改革を進める」。記者会見に臨んだセブン&アイHDの村田紀敏社長はこう強調した。百貨店閉鎖に加え、同じ傘下の総合スーパー(GMS)のイトーヨーカ堂についても、2017年2月期中に20店の不採算店閉鎖に踏み切る。

 閉鎖する百貨店2店舗で働く社員は、そごう・西武のほかの店舗へ配置転換する。契約社員については、閉店となる9月末で契約切れとなる。今回の閉鎖に伴い、2016年2月期に15億円前後の特別損失を計上するほか、本部要員を100人削減し、店舗へ配置することで現場のサービス力強化につなげる構えだ。

■ 旭川と柏では事情が異なる

 百貨店は都心の大型旗艦店を除くと、苦しい状況が続いている。今回閉鎖する西武旭川店は、その顕著な例の1つだ。旭川市の人口は1998年(36.4万人)以降、少子化や転出超過で減少の一途をたどる。2015年9月末では34.5万人となった。こうした状況から、「地方都市は百貨店が1店舗しか存続できないマーケットになった」(村田社長)。

 だが、柏市は事情が異なる。東京のベッドタウンである同市は、旭川市とは逆に人口が増加している。2016年3月時点の柏市の人口は41.4万人と、10年前から3.3万人増えている。にもかかわらず、そごう柏店を閉めるという決断に至ったのはなぜなのか。

 会社側が理由に挙げるのは、競争環境の激化だ。

 1973年10月にオープンしたそごう柏店は、駅を挟んだ向かい側に同時期に開業した柏高島屋、同じ東口で1964年から営業を始めていた丸井柏店と競い合う形で、成長を遂げてきた。売上高は1991年2月期に590億円とピークを迎えた。

 が、2000年代に入ると、半径5キロ圏内に次々と大型のショッピングセンター(SC)が進出。イオンモール柏をはじめ、流山おおたかの森S・C、ららぽーと柏の葉が相次いで開業した。

 こうした逆風に、そごう柏店も手をこまぬいていたわけではない。大型SCがファミリー層をターゲットに位置づけるのに対し、そごう柏店はシニア層にターゲットを絞った品ぞろえやサービスに力を注いできた。2012年には百貨店内にカルチャーセンターを誘致し、俳句や短歌、音楽やダンスの講座を開くなど、シニア客の流入を図った。

 「これらの取り組みは一定の成果があり、シニア客に絞った売り上げは回復トレンドにあった」(そごう・西武)。ただ、結果としては、シニア層以外の施策が乏しく、店舗全体の売り上げの減少に歯止めをかけることはできなかった。直近の2016年2月期の売上高は115億円と、ピーク時の2割程度にまで落ち込んでしまった。

■ 攻勢を強める大型SC

 一方、これまでは家族客に狙いを定めてきた近隣の大型SCは、シニア層を含む3世代の囲い込みに注力し始めている。

 「フードコートはナショナルチェーンだけではなく、素材にこだわった付加価値の高いテナントも増やすことで、幅広い年齢層に受け入れられるようにしている」(ららぽーと柏の葉を運営する三井不動産)

 こうした取り組みが功を奏し、ららぽーと柏の葉は開業直後の2008年度は168億円だった売上高が、2014年度は222億円にまで増加した。この勢いは柏に限ったことではない。全国各地の大型SCはおおむね順調に客数を伸ばしており、今後も未開拓地域への進出を続けていくとみられる。

 セブン&アイHDの村田社長は「閉店する2店を除いた既存の百貨店については、黒字を確保できている」として、残る21店の百貨店については存続させる意向を示した。ただ、柏の事例のように近隣で競合SCの進出が相次げば、現在は黒字を維持している店舗も安泰とはいえない。人口増加が続く柏での撤退は、郊外都市における百貨店閉鎖ドミノの序章となるかもしれない。
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